マテリアリティ（重要課題）

当社グループは、2026年5月に公表した中期経営計画（2026〜28年度）において、「サステナビリティ経営を実践し、建設の未来を切り拓く真のグローバル・ゼネラルコントラクター　〜サステナブルな建設事業活動を通じて社会の持続的な発展に貢献する」を目指す姿とし、本業の成長戦略と、ESG（環境、社会、企業統治）重視のサステナビリティ経営を、経営の両輪として推進しています。

サステナビリティ経営の推進にあたっては、企業の中長期の成長と、社会の持続可能性の両立を目指し、最優先でリソースを投入するべき課題をマテリアリティ（重要課題）として2023年に特定しました。

その後の社会環境やステークホルダーからの要請の変化、自社の事業環境の変化を踏まえて、2026年にレビューを行った結果、8つのマテリアリティは変わらないものの、重要性の高い取組み項目とKPIを見直しました。具体的には、�@気候変動問題への対応、�A豊かな環境の創造、�B良質な社会インフラ・建築物の建設、�C技術開発・技術力の強化、�DDE&Iの推進、�E人権の尊重と持続可能なサプライチェーン、�F労働安全衛生の確保、�G実効あるガバナンスの推進の8項目が当社グループのマテリアリティです。それぞれに関して、具体的な方針、体制、指標を定めて進捗を管理しています。
今後も、定期的にマテリアリティのレビューを行う予定です。

Step1　現行版の振り返りと、検討課題のレビュー（2025年11月〜2026年2月）

�@所管部署による、現行のマテリアリティに基づく取組み状況の振り返りを実施

�AメガトレンドやグローバルなESG基準(SASB、GRIスタンダードなど)、同業他社の動向、外部専門家意見等を収集、分析し、検討すべき23の社会課題をレビュー

Step2　課題の評価　（2026年2月〜2026年3月）

�@ステークホルダーにとっての重要性評価
お客様から受領するアンケート、外部調査機関、国際機関やNGOの各種レポートなど各種情報から、当社に関わるステークホルダーがどの課題に関心が高いかを分析し、総合的にステークホルダーにとっての重要性評価を実施

�A当社にとっての重要性評価
国内土木、国内建築、国際、経営管理、支店から選出されたメンバー37名が参加して検討。Step1でビューした23課題について、外部有識者も招いた説明会などを通じて各課題への理解を深めた上で、中長期の視点から当社が認識すべきリスクと機会、当社にとっての重要性を検討

Step3　レビュー結果、KPIの検討 （2026年3月〜4月）

• Step2の結果をもとに、ステークホルダーにとっての重要性と、当社にとっての重要性の2軸から、マテリアリティのレビュー案を作成
• 主な指標および目標(KPI)を検討

Step4　経営決定・開示、施策に反映（2026年4月〜）

• 経営層のレビューを経て、2026年4月のサステナビリティ推進委員会でマテリアリティのレビュー結果について報告、審議
• 取締役会の承認を経て、中期経営計画（2026〜28年度）の中で公表し、施策に反映

当社グループのマテリアリティ項目の主な課題、具体的取り組み例、主な指標及び目標(KPI)、実績は以下の通りです。

こちらからPDFでご覧いただけます。

マテリアリティ以外の指標も含む、ESGデータシートはこちらからご覧いただけます。