マテリアリティ（重要課題）

当社グループは、2023年5月に公表した中期経営計画（2023〜2025年度）において、「サステナビリティ経営を実践する真のグローバル・ゼネラルコントラクター　〜サステナブルな建設事業活動を通じて社会の持続的な発展に貢献する」を目指す姿とし、本業の成長戦略と、ESG（環境、社会、企業統治）重視のサステナビリティ経営を、経営の両輪として推進しています。

サステナビリティ経営の推進にあたっては、企業の中長期の成長と、社会の持続可能性の両立を目指し、最優先でリソースを投入するべき課題をマテリアリティ（重要課題）として特定しました。

具体的には、�@気候変動問題への対応、�A豊かな環境の創造、�B良質な社会インフラ・建築物の建設、�C技術開発・技術力の強化、�DDE&Iの推進、�E人権の尊重と持続可能なサプライチェーン、�F労働安全衛生の確保、�G実効あるガバナンスの推進の８つをマテリアリティとして特定しました。それぞれに関して、具体的な方針、体制、指標を定めて進捗を管理しています。
マテリアリティの見直しは、2026年度に実施予定です。

Step1　検討課題の選定（2022年10月〜11月）

• SASB、GRIスタンダードなどのグローバルなESG基準や、国内外の建設各社が重視している項目などを分析し、外部有識者の助言も得ながら、検討すべき23の社会課題を選定

Step2　課題の評価　（2022年11月〜2023年3月）

�@ステークホルダーにとっての重要性評価
お客様から受領するアンケート、外部調査機関、国際機関やNGOの各種レポートなど各種情報から、当社に関わるステークホルダーがどの課題に関心が高いかを分析し、総合的にステークホルダーにとっての重要性評価を実施

�A当社にとっての重要性評価
国内土木、国内建築、国際、経営管理、支店および課題関連部署から選出されたメンバーが参加して検討。Step1で選定した23課題について、外部有識者による説明会を開催するなど、各課題についての理解を深めた上で、中長期の視点から当社が認識すべきリスクと機会、および当社にとっての重要性を検討

Step3　マテリアリティの特定 （2023年3月〜4月）

• Step2の結果をもとに、ステークホルダーにとっての重要性と、当社にとっての重要性の2軸から、マテリアリティ（重要課題）を特定。

Step4　経営決定、施策に反映（2023年5月〜）

• 経営層のレビューを経て、2023年5月のCSR委員会(当時)で8つのマテリアリティとその位置づけについて報告、審議
• 取締役会の承認を経て、中期経営計画（2023〜25年度）とともに公表し、施策に反映

当社グループのマテリアリティ項目の主な課題、具体的取り組み例、主な指標及び目標(KPI)、実績は以下の通りです。

こちらからPDFでご覧いただけます。

マテリアリティ以外の指標も含む、ESGデータシートはこちらからご覧いただけます。